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 「8000円の焼肉コースを2000円」「2個660円のアイスクリームが150円」「1万2600円のエステが5000円」。ネット上で通常価格の半額を割るようなクーポンを販売する新サービスが次々と登場し、ブームを引き起こしている。焼肉チケットは1日で1500枚、アイスは2日で9000枚(ともに東京地区)が売れた。チケットによってはアクセスが集中しサイトが開けなくなるほどの活況ぶりである。

 激安クーポンの販売サイトが国内で登場したのは2010年春。当初はベンチャー企業が相次いで立ち上げた。最近では、リクルートやUSENなど、有名な企業も参入し始めている。売れるクーポンは「価格面か、製品の内容でインパクトのあるもの」(KAUPONを運営するキラメックスの村田雅行社長)。各サイトは、競うようにアイデアをひねり、魅力のあるクーポンを次々と投入している。

●ユーザーがTwitterで話題にしたくなる要素を埋め込む
図1 クーポンは通常料金の50%以上を割り引いたものが多い。募集期間や購入成立の最低枚数を設定しているため、ユーザーは「あと○人でクーポンが成立!」などとTwitterでつぶやき、その効果でユーザーが集まる。これらのサイトはクーポン共同購入サービスと呼ばれることが多い
図1 クーポンは通常料金の50%以上を割り引いたものが多い。募集期間や購入成立の最低枚数を設定しているため、ユーザーは「あと○人でクーポンが成立!」などとTwitterでつぶやき、その効果でユーザーが集まる。これらのサイトはクーポン共同購入サービスと呼ばれることが多い
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これらのサービスの起源は米国で人気の「Groupon」。2008年の開始当初はシカゴ近辺のユーザーを対象としていたが、その後急成長を遂げ、今では全米各地でクーポンを配布し、大きな収益を上げている。この成功に続けとばかり、日本でも同様のサービスが登場したのだ。

 クーポン販売サイトの共通する特徴は、最近人気を集めているTwitterのクチコミ効果を最大限に利用すること。まず、サイトの運営事業者は、クーポンの販売開始と同時に、Twitterを使ってユーザーに告知し、ユーザーをサイトに誘導する。サイトを見ると、クーポン購入成立の最低枚数や、販売終了までの制限時間が記されている。期限内に購入成立の最低枚数に届かない場合は、クーポンの販売は中止となってしまうのだ。

 こうしたルールがあるため、クーポンを購入したいユーザーは、購入仲間を増やそうとして、つい「クーポン成立まであと○人」「締め切りまであと○時間」などとTwitterでつぶやいてしまう。その結果、クーポンの存在が数多くのユーザーに知れ渡っていくというわけだ。