米グーグルが米国で2015年9月に提供を開始したモバイル決済サービス。日本で使われているおサイフケータイ同様、スマートフォンを店舗のリーダーにかざして決済できる。同時に店舗独自のポイントカードへの加算も可能だ。
店頭で携帯電話やスマートフォンをリーダーにかざして決済する様子は、日本国内ではもはや見慣れた光景だ。しかし世界的にはここまでモバイル決済が普及している環境は珍しい。米国では2014年10月に米アップルが開始したApple Payや、今回のGoogle Payがモバイル決済普及のきっかけになるのではないかと期待されている。
Android Payは、近距離無線通信技術の「NFC」に対応し、Android OS 4.4以上を搭載したスマートフォンで利用できる。日本で普及しているモバイル決済は、事前にチャージしておいた電子マネーで支払う「プリペイド方式」が主流だ。これに対してAndroid Payでは、あらかじめアカウントにひも付けたクレジットカードやデビットカードで後から支払う「ポストペイ方式」になっている。
実際の店頭での利用方法は日本のおサイフケータイとほぼ同様で、スマートフォンをレジのリーダーにかざすだけだ。決済と同時にショップの会員ポイントを自動加算する機能もある。レストランやアパレルショップ、スーパーマーケットなど全米の100万店以上の店舗で利用できるという。
ほかにも、アプリ内での課金をAndroid Payで支払うこともできる。その場合、住所などの基本情報はAndroid Payに登録したものを利用できるので、サービスやアプリごとに入力し直す必要はない。
Android Payの日本での開始時期は未定だ。Android Payと日本のおサイフケータイでは、同じNFC規格を採用しているものの通信方式が異なる。両方を使えるようにするには、店舗システム側での対応が必要となる。モバイル決済の利便性は既に広く認知されているので、サービスが始まれば対応店舗も増えそうだ。
