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 住宅雑誌をつくる仕事をしていると、建て主に会う機会が多くあります。そうした経験のなかで感じるのは、建て主の大半が共通して家に望む事柄が、3つあるということです。一つめは「大地震が来ても壊れない」こと。二つめは、光熱費などの「維持費ができるだけかからない」こと。三つめは「長もちする」ことです。日経ホームビルダー9月号では、この三つめのニーズにかかわる話題を多角的に取り上げました。

 「長もち」に関して、旬の話題はやっぱり200年住宅でしょう。7月には、国土交通省が募集した超長期住宅先導的モデル事業の第1回採択案が発表され、8月1日から9月12日まで第2回の募集が行われているところです。9月号の「使えるニュース」では、評価委員会のメンバーである松村秀一東京大学教授に、今回の評価で合否の分かれ目がどこにあったのかをインタビューし、掲載しました。

 第1回の採択案を見ると、小規模の工務店のものはあまり多くはありません。編集部には事前に、応募したという情報があちこちから入ってきていましたので、結果を見た時には「やっぱり小さな工務店が選ばれるのは難しいのか」と思いました。ですが、松村教授のインタビュー記事を読めば、必ずしもそうではないことがわかります。提案の中に優れたポイントが秘められていても、それを十分に説明し切れていなかったので評価者の目に留まらなかった、という案も結構あったのではないでしょうか。落選案に補足説明を加えたり、改良して第2回以降に再提出することも可能だそうです。その前に、ぜひこの記事に目を通されることをお勧めします。

 9月号の特集は「短命住宅と住まい手の不満」です。住まい手がイメージしている住宅の寿命については、1月23日付のケンプラッツ記事「あなたの家の寿命、何年だと思う?」でアンケート結果をお伝えしました。これによると、住まい手の回答で最も多かったのは30年、次いで50年という結果でした。そこで、今回の特集では「30年もたなかった家」に焦点を当てました。住まい手の意に反して、取り壊しや大がかりな増改築をせざるを得なかった理由は何だったのか――。長寿命化のための“反面教師”にさせてもらおうという企画です。