本場ドイツに飛び込め！金田真聡の環境建築
目次
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性能とコストを最適化した木造ゼロエネビル
2019年から、欧州連合（EU）域内の全ての新築の公共建築物は年間のエネルギー使用量がほぼゼロとなる。今回紹介するドイツ連邦環境庁の新しいオフィスビルは、「Haus 2019（2019年の建物）」と名付けられ、2019年からの基準を先取って実践することを目的として2013年に完成した。
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郊外団地を丸ごと省エネ改修（後編）
ドイツ・ポツダムで進行中の大規模団地改修プロジェクト「ガーデンシティ・ドレヴィッツ」をリポートする。前編では、（1）建築分野（2）エネルギー分野について解説した。後編は、（3）交通分野（4）都市計画分野に焦点を当てる。団地再生に悩む日本でも参考になる事例だ。
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郊外団地を丸ごと省エネ改修（前編）
既存建築物の省エネ改修が一般化しているドイツ。現在、さらに街全体のエネルギー効率を上げるため、都市レベルでの改修が進んでいる。ポツダムで進行中の大規模団地の省エネ改修を2回にわたってリポートする。
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「ほぼゼロエネ」目指すEUの省エネ建築
EU加盟国では数年に一度、建築物の省エネルギー基準を強化している。加盟国の政策はそれぞれバラバラの方向性ではなく、2021年1月以降、住宅・非住宅を問わず新築建築物で、ほぼゼロエネとなるニアリー・ゼロ・エネルギー化を目指している。今回はその現状を解説する。
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木造＋RC造の地産地消オフィスビル
今回はハイブリッド構造のオフィスビル「LCT ONE」を紹介する。この建築の特徴は、ただ単に木造を活用するだけでなく、地元の林業や製材所、建設会社が一体となって建築資材を地産化し、地域経済の活性化を主眼としていること。木造でどれだけ大規模化、高層化できるかに注目する日本とは異なる視点だ。
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設備に依存しないプラスエネルギー小学校
これまで4回にわたり、ドイツが環境建築を国策として推進する理由について解説してきた。今回からは実際の建築や技術についてリポートする。まず紹介するのは、プラスエネルギーを目指した小学校。ただしプラスエネルギーありきで設備を導入するのではなく、高断熱・高気密を優先した上で必要最小限の設備と創エネ設備を計…
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成長市場の省エネ改修に舵を切れ（後編）
ドイツでは省エネ改修が建築業界の柱の一つになりつつある。なかなか省エネ改修が進まない日本とは様相が異なる。なぜだろうか。その理由を、日本を飛び出しドイツに移住した設計者の金田真聡氏が解説する。
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成長市場の省エネ改修に舵を切れ（前編）
改修というと、日本では耐震改修、もしくは昨今のリノベーションブームを連想するかもしれない。一方ドイツでは、省エネ改修が建築業界の柱の一つになりつつある。その実態を、日本を飛び出しドイツに移住した設計者の金田真聡氏が解説する。
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断熱を重視しない「省エネ大国ニッポン」
私たち日本人は、「日本は省エネ大国」という自負が強い。しかし、省エネといっても日本では、「電気の省エネ」が一般的だ。「熱の省エネ」が普及しているドイツとの違いを、日本を飛び出しドイツに移住した設計者の金田真聡氏が解説する。
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環境建築をドイツが国策とする理由
ドイツの環境建築の実態や具体的な取り組みを伝える新連載。現在進行形のドイツの建築・街づくり・環境政策などについて、日本を飛び出しドイツに移住した設計者の金田真聡氏がリポートする。
