2008年から京都議定書の約束期間が始まり、「1990年比マイナス6％」の目標を掲げたCO2削減活動がいよいよ動き出した。一方で足元のCO2発生量は1990年の値より6％以上も増えてしまった（2006年実績）。なかでも家庭部門の対応は後手に回っている。
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