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 東日本大震災直前に、木造戸建て住宅の住み替えやリフォームを検討していた顧客の半数以上が計画を延期や中止――。日経ホームビルダーの緊急調査で、そんな結果が浮かび上がった。住み替えやリフォームに際して「最重要の条件」や、住宅会社選びの基準にも変化の兆しが見え始めている。

 調査の対象は、今年1月から3月11日の東日本大震災発生直前までの間に、向こう3年以内の計画で木造戸建て住宅の住み替え(注文新築、分譲・売り建てもしくは中古物件の購入)やリフォームを検討中だった500人。

 政令指定都市のある都道府県(震災被害が大きかった宮城県を除く)を北海道、関東(埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県)、中部(静岡県、愛知県、新潟県)、近畿(大阪府、京都府、兵庫県)、中国・九州(岡山県、広島県、福岡県)の5地域に分けて地域ごとに100人ずつ、インターネット経由でアンケートを実施した。調査期間は4月18~20日だ。

 上のグラフのように、震災直前の計画を延期または中止した人は、全体の半数強を占めた。「最重要の条件」も約半数が「変った」と回答。住宅会社などのプロを選ぶ際に「最も重視する点」も、6割強が「変った」と答えている。