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国土交通省は5月15日以降に契約の手続きを開始する直轄工事(営繕、港湾、空港を除く)を対象に、情報化施工の一般化推進技術5件と実用化検討技術1件を適用する。5月14日に各地方整備局と北海道開発局に通知した。

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