GISでマッチング、BIMでニーズの充足を
GISで被災地の様々な情報を整理、発信したEMTの事例や、BIMで仮設住宅村を計画したオーヌマ氏の事例から、被災地のニーズと他地域のシーズをマッチングさせ、満たす方向性が見えてきた。
GISは日常生活にかかわる食糧など物資や人材など、あらゆるニーズ情報とそれに対するシーズ情報を載せて発信することにより、ニーズとシーズのマッチングを図るのに有効活用できそうだ。
マッチングが図られた後、建築や土木に関するニーズは、BIMによる仮想コンペと同様の手法を使うことにより、世界中の建築家や技術者などが国際ボランティアとして被災地のニーズ充足に貢献できるだろう。
こうした国際支援システムが機能するためには、被災地のニーズ情報をいかに詳細に発掘し、発信していくかが重要だ。被災地で建築、土木のニーズを具体的に定義し、情報発信していくための体制づくりも必要になるだろう。
そのためには、海外との連携を図れる建設関係の公的機関のリーダーシップが欠かせない。いざというときに被災地から技術的な情報発信を行うボランティアを訓練するほか、ニーズ情報を集約し、シーズ情報とマッチングさせる場を用意し、すぐに活用できるようにしておく必要があるだろう。
講演後、AIAはウェブサイトに「BIMは日本の災害復興をどう支援できるか(How BIM Can Help Japanese Disaster Recovery Efforts)」と題する記事を掲載し、講演の内容を伝えた。
