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箱の内外を統合する利点

 データセンターを例に説明しよう。データセンターを構成するサーバー群は、JIS規格により、一つひとつが震度7程度の地震に耐えられるように定められている。それぞれに耐震性を持たせるには、サーバーのラックごとに耐震対策を施す必要がある。これを建物の事業企画段階から考慮に入れ、例えば建物と一体的に耐震対策を取れるとすれば、コスト削減効果は大きい〔図2〕。

〔図2〕施設の箱と中身を一緒につくる
これまで生産・インフラ系施設では、建物(箱)は建設業が、設備(中身)は機械設備メーカーが分担していた。計画段階からまとめて考えることができれば、事業効率が高まり、採算性も向上する(イラスト:ぽむ企画)
これまで生産・インフラ系施設では、建物(箱)は建設業が、設備(中身)は機械設備メーカーが分担していた。計画段階からまとめて考えることができれば、事業効率が高まり、採算性も向上する(イラスト:ぽむ企画)

 これまでは建築側の守備範囲は建物とそれにまつわるインフラの整備で、内部の設備機能は他分野の専門会社が担うというように、箱と中身のつくり手がはっきりと分かれていた。箱と中身を事業の企画段階から見据えて考えることができれば、より合理的で採算性が良く、発注者にとって付加価値が高い提案へと導くことができる。