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東京五輪に向けてホテル開設の需要が高まっているが、その建設や運営には高度な専門性が求められる。宴会場より客室を重視する最近の潮流を踏まえつつ、ホテルの収益性向上に貢献する建築計画の在り方を探る。(日経アーキテクチュア)

 来る2020年に向けて顕在化しつつある五輪需要。建設業界では競技施設の建設やインフラの整備が話題を呼んでいるが、今後の活性化が見込まれる分野として、観光産業やホテル事業にも注目したい。

 訪日外国人旅行者数は、13年に初めて1000万人を突破。政府は同年、観光立国推進閣僚会議を立ち上げ、ビザ要件の緩和や空港のゲートウェー機能の強化、多言語対応の強化などを盛り込んだアクションプログラムを定めた。東京五輪開催の20年には、訪日外国人を2000万人へと倍増させる目標を掲げている。

 一方、その受け入れのために必要な宿泊施設は絶対的に不足している。開催都市である東京では、ホテル客室数が大きく増えることは間違いない。また観光地の旅館でも、海外からの観光客を受け入れられるような設備や運営形態に変えていかなければ、先細りする国内の観光需要だけに頼って生き延びるのは厳しい状況だ。

 こうした背景から、これまで宿泊施設の設計経験がなかった建築技術者も、関与する場面が増えると期待できる。好機と捉えて積極的な提案ができるように、基本となるノウハウを押さえておきたい。