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リノベーション事業を展開するリビタが手掛けた「代沢の家プロジェクト」。築30年の戸建て住宅をZEH化する取り組みからポイントを学ぶ。今回は、改修計画で作成した断熱仕様の威力を発揮させるための、工夫を探る。

 住宅の断熱性能を高める際に気を付けたいポイントの1つが、いかに気密性を高めるかという点だ〔写真1〕。高性能な断熱材を設計通りに施工しても、気密性能が低ければ想定通りの断熱性能を発揮できない。これは、既存住宅でも新築住宅でも同じだ。

〔写真1〕スケルトン状態で断熱材を施工
〔写真1〕スケルトン状態で断熱材を施工
既存の壁や天井材を剥がし、断熱材および、気密材の施工を新築同様にやり直した(撮影:リビタ)
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 代沢の家の場合、相当隙間面積(C値)は1m2当たり2.0cm2以下を目指した。これは、日本での高断熱住宅で先端を走る北海道の仕様を参考にした数値だ。例えば、札幌市が運用している、札幌版次世代住宅認定制度の基準では、改修住宅において最も性能が高い「ハイレベル」の等級でC値が2.0cm2/m2以下と定めている〔図1〕。

〔図1〕改修した住宅でもC値2.0以下を求める
〔図1〕改修した住宅でもC値2.0以下を求める
(出所:札幌市)
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等級外皮平均
熱貫流率(UA値)
W/(m2・K)
一次エネルギー
消費量
(全体)
一次エネルギー
消費量
(暖房+換気)
相当隙間
面積(C値)
cm2/m2
ハイレベル0.22以下等級545%以下2.0以下
スタンダードレベル0.28以下等級560%以下2.0以下
ベーシックレベル0.36以下等級575%以下5.0以下

札幌市の次世代住宅認定制度では、改修した住宅に対する評価基準も設けた。同基準のハイレベルのランクでは、相当隙間面積(C値)2.0以下を求めている(出所:札幌市)

 この目標に向かって、壁、屋根、基礎の断熱・気密施工で、それぞれどのような工夫をしたり、注意を払ったりしたのだろうか。