2020年東京五輪に向けて首都圏では大型プロジェクトが目白押しだ。バブル経済崩壊以来、久しぶりに活況を感じている建築関係者も少なくないだろう。しかしその陰で、「人口減」という現象は、地方都市を確実にむしばみ始めている。世帯数が減少へと転じる2020年以降、その影響は大都市でも顕在化する。ある意味で現在の活況は、五輪後の大変革に備えるために、“天が与えたモラトリアム（猶予期間）”ともいえる。研究者の予測データや実務者の対策から、10年後に向けて進むべき道程を読み解く。
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