「震度7」に2度襲われた熊本地方では、現行の木造基準、いわゆる「2000年基準」で建てられた住宅が倒壊した。一方、1981年以前の旧耐震基準の住宅では耐震補強などの遅れが浮き彫りになった。大規模地震の反省から、より厳しい耐震性を求めてきた建築基準法。しかし、自然の猛威は時に想定を上回る被害を人間社会に及ぼす。熊本地震の被害の分析から、地震国に建てる木造住宅の在り方を考える。

この記事は有料会員限定です
「日経アーキテクチュア」定期購読者もログインしてお読みいただけます。
日経クロステックからのお薦め
日経BP 総合研究所がお話を承ります。ESG/SDGs対応から調査、情報開示まで、お気軽にお問い合わせください。
ブランド強化、認知度向上、エンゲージメント強化、社内啓蒙、新規事業創出…。各種の戦略・施策立案をご支援します。詳細は下のリンクから。
「デジタル&ソリューション」をキーワードに、多様な事業を展開しています。
日経BPは、デジタル部門や編集職、営業職・販売職でキャリア採用を実施しています。デジタル部門では、データ活用、Webシステムの開発・運用、決済システムのエンジニアを募集中。詳細は下のリンクからご覧下さい。