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京都駅ビルは、竣工後10年目で熱源設備の改修に取り組み始めました。所有者である京都駅ビル開発の取締役が、持続可能性の高いビルにする方策を模索した結果です。新潟市の弁天プラザビルでも、所有者が消費エネルギー量削減に動きました。1979年の石油ショックを体験した不動産会社の社長(当時)が、省エネの必要性を痛感。81年の竣工から36年間、継続しています。建築を変えるのは建て主─。当たり前の真実を、光熱費削減に関する特集取材で再認識しました。

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