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「2つとも総工費や工期など必須の要求水準を満たしている。限られた時間のなかで、一定の競争性は確保できたと思う」。2020年東京五輪のメーンスタジアムとなる新国立競技場の新整備計画の事業者選定をめぐり、日本スポーツ振興センター(JSC)が12月14日に開いた記者会見で、新国立競技場設置本部長を務める池田貴城理事はこう語った。

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