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建設業界の「IoT」を実現できるBIMライブラリーを

 コンソーシアムの発起人には有名建築家から大学、設備関連団体、ファシリティーマネジメントまで、幅広い分野の有力メンバーが顔をそろえた。

 建設業界で幅広く使えるBIMライブラリーを整備し、運用していくための根回しにも、気を配っていることがうかがわれる。

 また、BIMモデルデータの交換標準「IFC形式」を開発しているIAI日本も発起人に含まれていることから、様々なBIMソフトで使えるIFC形式によってもBIMパーツが提供されることが予想される。

●コンソーシアムの発起人
芦原太郎・森暢郎(JIA)、伊香賀俊治(慶応義塾大学教授)、猪里孝司(JFMA)、泉清之(建築技術支援協会)、内田俊一(建設業振興基金)、尾島俊雄(建築保全センター)、榊原克巳(CIラボ)、鈴木千輝・寺本英治(建築保全センター)、春田浩司(公共建築協会・建築コスト管理システム研究所)、深尾精一(首都大学東京名誉教授)、帆足弘治・山中隆(建設業振興基金)、三木秀樹(設備システム研究会)、安田幸一(東京工業大学教授)、山下純一(IAI日本) (順不同)

 コンソーシアムの運営のうち、BIMライブラリーの標準化業務は、会員からの年会費でまかなう予定だ。その額は企業の場合は資本金により5万円~20万円となっており、個人や非営利団体は無料だ(詳細:一般財団法人建築保全センター BIMライブラリーコンソーシアム事務局、TEL: 03-3553-6688)。

 また、BIMライブラリーの構築・運用のコストは製品データを提供する材料・機器製造メーカーの負担を想定している。

 インターネットでモノの情報を統合的に扱うためには、「モノのインターネット」こと、「IoT(Internet of Things)」という考え方がある。建設分野でこの考え方に沿った実装をするためには、つまり、ある建材や整備のデータをコンピューターが区別し、関連する技術情報や価格情報などをひも付けて扱うためには、モノを特定するためのコードが必要だ。

 寺田理事が指摘したように、BIMライブラリーの整備では、こうした分類コードも整備するべきだ。BIMパーツの分類や検索をしやすくするだけでなく、建設業界を「IoT」化し、資材の生産や流通、維持管理などの生産性を大幅に高める潜在力を秘めているからだ。