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東京オフィス賃料は2018年まで上昇維持、不動研と三鬼商事

2015/11/05

東京オフィス市場は、2018年まで空室率4%台前半を維持し、賃料も上昇するという予測になった。2019年の大量供給で空室率が上昇して賃料がやや低下するが、2021年以降は空室率が低下傾向で賃料は微増傾向になっていく。大阪オフィス市場は、過去平均より少ない新規供給が続き、空室率は低下傾向で推移するだろう。賃料は2020年までは+2%~+4%、2021年以降は+1%前後の上昇で推移する。名古屋は、2015年~2017年に名古屋駅周辺で大量供給がある。この影響で空室率は急上昇し、賃料も2018年まで3年連続で下落。その後は緩やかに賃料が上昇する見通しだ。

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