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名称変更も情報源になる

2007/12/10

 半年ほど前のこと、大学の友達から手紙が届いた。品川の新築マンションに引っ越したとの知らせだった。彼には引っ越しが趣味のようなところがある。大家との契約更新の時期を迎えるたびに住まいを変えている。12年間で6回ほど引っ越しの手紙が来た。

 その引っ越し好きの友達から半年ぶりに手紙が届いた。たったの半年で引っ越したのかと思ったら、住所は品川のままだ。よく見ると、地番も変わっていない。変わったのはマンションの名前だった。たぶん、オーナーが変わったのだろう。私も取得後に名称を変更する新築賃貸マンションの記事を何回か書いたことがある。

 自分がそのマンションの入居者であれば、面倒なことだと感じるだろう。見た目も設備も何も変わっていないのに、他人の都合で名前が変わってしまうのだ。名前を変更するのは、ブランドとして認知度を高め、賃貸市場での価値を向上しようというねらいがあるからだ。しかし、なかには必ずしも効果があるとは思えないものもあるように感じる。ブランド展開している名前とその物件の設備、グレードなどのイメージが一致しないものも多いからだ。例えば、iPodという名称を聞くと、その製品のイメージがわいてくる。マンションの名称を統一して展開するのなら、そのブランドに相応しいイメージがわくように、一工夫した展開を考える必要がある。

 とはいえ、個人的には取得後に名称を変更していただくとありがたい。物件売買のニュースにつながる可能性があるからだ。名称変更も一つの情報源になっているのだ。

田村 嘉麿日経不動産マーケット情報

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