日経アーキテクチュア

日経アーキテクチュア 2021年9月23日号

2021年9月23日号

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本誌のデジタル版（HTML）

日経アーキテクチュア 2021年9月9日号

　東日本大震災の復興需要や東京五輪関連の特需の追い風を受け、建築設計事務所は2010年代に我が世の春を謳歌（おうか）した。今回、日経アーキテクチュアは20年度決算（単体）の状況を調査するとともに、過去10年間で各社がどれだけ売り上げや所員数を増やしたか、上位25社の「伸び率」を割り出した。浮かび上が…
日経アーキテクチュア 2021年8月26日号

　東京五輪・パラリンピックの開催を機に、日本のトイレの常識が変わろうとしている。著名な建築家やデザイナーが公共トイレのアイデアを提案する「THE TOKYO TOILET」が東京都渋谷区では進行中だ。日本が世界に誇る「おもてなし」文化を公共トイレで表現する。
日経アーキテクチュア 2021年8月12日号

　庁舎をはじめ、中大規模木造の建設が進展し、新たなフェーズに入っている。発注者は、地元が求める木造建築をつくろうと、これまでにない課題を設計者に投げかける。地場産材を活用するだけでなく、建設後に木材供給や森づくりにつながる仕組みだ。なかには、木材事業者と設計者を木材コーディネーターがつなぐ例もある。…
日経アーキテクチュア 2021年7月22日号

　国立競技場を手掛けるなど、国内最大級の“メガアトリエ”に変貌した隈研吾建築都市設計事務所。設立30年を過ぎ、現在は海外オフィスを含めて300人以上が所属する。「組織設計事務所にはしない」というのが、創設時から変わらない隈研吾氏のポリシーだが、コロナ禍で働き方や事務所の将来を見直し、変革を迎えようと…
日経アーキテクチュア 2021年7月8日号

　行政主導による旧来の「運動場」や「体育館」を脱し、多様な市民の交流拠点として運営を継続する。東京が五輪後のビジョンを描くより早く、地元の力を束ねた新たなスポーツ施設が各地に生まれつつある。民間が主導し、収益性のある多機能型とするとき。まちづくりの一環とするとき。どう建築が変わるのか。モデルづくりの…
日経アーキテクチュア 2021年6月24日号

　輸入木材が逼迫して価格が高騰する「ウッドショック」が住宅業界を急襲している。震源地は、住宅需要が急激に高まる米国。世界中で木材供給が滞る。輸入材価格は半年で1.5倍程度に急上昇し、住宅会社は価格転嫁に踏み出した。木材不足で工事を一時中断する現場も出ている。最新の価格は？高騰はいつまで続くのか？ …
日経アーキテクチュア 2021年6月10日号

　スーパー台風や巨大地震が毎年のように襲来する日本列島。住まい手は、豪雨水害への備えや、災害後も自宅で暮らせる在宅避難への関心を高めている。こうしたニーズに応える取り組みが活発だ。この特集では、前半で洪水でも浸水しにくく、浸水後も復旧しやすい住宅を、後半では災害時にライフラインが停止しても暮らしを継…
日経アーキテクチュア 2021年5月27日号

　公共建築を巡るトラブルが頻発している。事業費の増大に伴う反対運動の激化、防災を重視する住民からの厳しい注文、コロナ禍で疲弊する自治体の財政、SNS（交流サイト）で突然始まるバッシング──。公共事業が「炎上案件化」しやすい条件は、かつてないほどそろっている。地域を代表するビッグプロジェクトは、なぜ迷…
日経アーキテクチュア 2021年5月13日号

　新型コロナウイルス感染拡大による最初の緊急事態宣言から1年以上が経過した。特に設計のプロセスでは、在宅勤務によるリモート作業が定着しつつある。若手設計者の育成環境も一変。各社はWeb会議も利用しながら独自の方法を模索している。リモート化が難しい施工現場も決して他人事ではない。BIMをはじめデジタル…
日経アーキテクチュア 2021年4月22日号

　DX（デジタルトランスフォーメーション）や脱炭素がコンクリートを大きく変えようとしている。3Dプリンターをはじめとするデジタル技術が、これまでの「限界」を打ち破りつつある。脱炭素への対応では、製造過程で排出する二酸化炭素（CO2）を減らすだけでなく、排出したCO2をコンクリートに固定してカーボンマ…
日経アーキテクチュア 2021年4月8日号

　意匠権はデザインを守る盾か、ビジネスに生かす矛か──。建築物・内装の意匠登録が可能になって1年。大手企業が競うように出願し、登録数は累計100件超に上る。一方、取材では意匠権を巡るリスクも明らかになってきた。建築デザインの自由な創作を妨げるとの懸念も少なくない。企業の最新動向や、意匠権問題に詳しい…
日経アーキテクチュア 2021年3月25日号

　まさに「ゲームチェンジ」──。2020年10月の首相演説を口火に、政府は2050年脱炭素社会に向けて大きく舵を切った。炭素に価格をつける「カーボンプライシング」の検討が本格化し、住宅分野においては省エネ基準適合義務化の議論が再燃している。脱炭素化は世界的な潮流であり、加速こそすれど減退することはな…
日経アーキテクチュア 2021年3月11日号

　2011年3月11日午後2時46分に発生し、巨大な津波を引き起こした東日本大震災。2万2000人超の死者・行方不明者を出した巨大地震は、建築・都市の常識を根底から覆した。あの日から丸10年──。建築の技術・制度はどのように進化を遂げたのか。次なる巨大災害に備え、東北の被災地で繰り広げられた復興事業…
日経アーキテクチュア 2021年2月25日号

　バブル世代の大量定年が近づき、60歳以降もいかに前線で働き続けてもらうか。建築界に課題が突き付けられている。いわゆる70歳定年法が2021年4月に施行。国もシニアが継続して働ける環境の整備を急ぐ。建築界では、定年を60歳から65歳に延長しようという企業が目立ってきた。設計者寿命を延ばすため、どんな…
日経アーキテクチュア 2021年2月11日号

　2021年、建築実務のルールが大きく変わる。キーワードはデジタル、脱炭素、防災だ。「押印廃止」をはじめとしたデジタル化の加速、脱炭素を巡る議論の活発化、自然災害に備えた防災対策の強化など、様々な背景を持った法制度が施行される。最新の情報を知らなければ、規制対応にばかり追われ、恩恵を得ることができな…
日経アーキテクチュア 2021年1月28日号

　東京五輪が開催されるはずだった2020年、世界中の都市に突如コロナ禍が降りかかった。当たり前だった日常生活は一変し、外出自粛の要請で働き方も見直しへ。リモートワークが広まり、郊外への移住や拠点移転の関心も高まった。今後、建築・都市の在り方はどう変わるのか。キーワードはビルディングタイプを変える、新…
日経アーキテクチュア 2021年1月14日号

　コロナ禍を契機に、デジタル技術を活用して業務や組織、ビジネスモデルなどを変革するDX（デジタルトランスフォーメーション）が加速している。人手不足や長時間労働、低い労働生産性に悩む建築界も例外ではない。2021年は「建築DX」が本格化する節目の1年になりそうだ。建築はデジタルでどのように進化するのか…
日経アーキテクチュア 2020年12月24日号

　今回で5度目となる「10大建築人」。建築分野全般で2020年の活躍が目立った人物50組を候補に、編集部全員の注目度評価で、上位10組を選んだ。新型コロナウイルス感染拡大のなか、建築界の今後の方向性を示唆するような動きが目立った。1つのキーワードは「協働・連携」だ。例えば、「アーキテクト・オブ・ザ・…
日経アーキテクチュア 2020年12月10日号

　競技の白熱や観戦の熱狂をリアルな場で共有する体験に急ブレーキがかかった。東京五輪やプロスポーツ、地域イベントまで開催や集客を見合わせる時期が生じた。一方、多様な利用者を受け入れ、多様な稼ぎ方に対応するために、スポーツ建築は変革を遂げねばならない岐路に差し掛かっていた。「みる」「する」スポーツの在り…
日経アーキテクチュア 2020年11月26日号

　新型コロナの影響で製品の選び方が変わる部門は──。日経アーキテクチュア恒例調査では、「採用したい」意向とともに、新型コロナの影響を尋ねた。そこから、換気や非接触、抗ウイルスなど、感染防止対策の視点が見えてきた。特集前半では、対策の視点ごとに注目の製品をピックアップ。「店舗・オフィス」と「住宅」に分…