日経アーキテクチュア
本誌のデジタル版（HTML）
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日経アーキテクチュア 2020年6月25日号
新型コロナウイルス感染症の拡大は、建築の仕事の現場に深刻な影響を与えた。しかし、テレワークの導入やITによる遠隔地間コミュニケーションの活用など前向きに推進する価値のある働き方に改めて目を向けさせるきっかけにもなった。衛生面の配慮や経営面のリスク対策など、常に怠ってはいけない取り組みも示唆した。今…
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日経アーキテクチュア 2020年6月11日号
コロナ禍を受けて、住まいの健康性能や空気環境に対する人々の意識が高まっている。さらに改正建築物省エネ法の完全施行まで1年を切り、2021年4月から小規模住宅では、建築士が建て主に省エネ基準への適否などを「説明」することが義務付けられる。今後の住宅設計は、建て主が求める新たなライフスタイルに寄り添い…
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日経アーキテクチュア 2020年5月28日号
社会や経済のルールを根こそぎ変えつつある新型コロナウイルス。マスクを身に付け、他者との距離を保ちながら、ウイルスとの共存に向けた試行錯誤が始まった。我々が暮らし、働き、遊ぶ空間はどのように変わるのか。建築界は未曽有の災厄を克服し、新たなステージに進めるのか。取材を進めると、建築・都市のニューノーマ…
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日経アーキテクチュア 2020年5月14日号
設計や施工で、意思決定を促したり、手戻りをなくしたりするツールとしてBIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）は既に定着した感も強い。最近では、設計から施工への一貫利用にこだわらず、3次元の形態情報や属性データをうまく活用する事例も生まれている。国土交通省からBIM活用ガイドラインが示…
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日経アーキテクチュア 2020年4月23日号
住宅の倒壊や宅地の崩壊など建築界に数々の課題を突き付けた熊本地震。防災拠点となるはずの宇土市庁舎が倒壊寸前となった姿は人々に衝撃を与えた。それから4年。免震構造を採用した庁舎再建に想定外の設計変更が生じた。熊本市の被災マンション解体や液状化対策も難題が行く手を阻む。被災地の苦悩をリポートするととも…
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日経アーキテクチュア 2020年4月9日号
改正民法が4月1日に施行された。幾多の建築紛争で責任追及の根拠となってきた「瑕疵」という用語が廃止され、「契約不適合」に変わる。建築行為の責任の構図は変わるのか。改正内容を徹底解説、さらに取材や独自調査から影響を展望する。
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日経アーキテクチュア 2020年3月26日号
2020年7月の東京五輪・パラリンピック大会の開幕が4カ月後に迫った。新型コロナウイルスの影響で開催が危ぶまれてはいるものの、東京・晴海では「五輪選手村」の整備が最終段階を迎えている。そしてこの場所は、23年に「HARUMI FLAG（ハルミフラッグ）」という新しい街に生まれ変わる。選手村の建物は…
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日経アーキテクチュア 2020年3月12日号
建築材料が、新たな時代を迎えつつある。構造やデザインの可能性を飛躍的に広げたり、住宅の省エネや廃棄物の削減を強力に後押ししたり。建設会社や住宅メーカーが、異業種の大手企業や気鋭のベンチャー企業などと組み、日夜、開発を進めているのだ。常識を覆す新たな材料の数々、あなたならどれを使う？
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日経アーキテクチュア 2020年2月27日号
担い手不足の解消や生産性向上の実現を目指し、建設ロボットの開発競争が激化している。大手建設会社を旗振り役に、ロボット活用の実証が進みいよいよ、本格的な現場実装のフェーズに移りつつある。現場で“ロボットの使い手”となる専門工事会社が自らロボットを開発・活用する事例も出始めた。2020年、ついに現場に…
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日経アーキテクチュア 2020年2月13日号
2019年10月31日未明、沖縄文化の象徴とされる首里城が炎に包まれた。木造で復元した正殿から出た炎は、鉄筋コンクリート造の建物に次々と燃え移り、約11時間も燃え続けた。その結果、首里城の中心施設7棟が全焼した。なぜ被害がこれほどまでに拡大してしまったのか。消火活動を詳細に検証するとともに、識者の…
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日経アーキテクチュア 2020年1月23日号
東京五輪が開催される2020年が幕を開けた。全国の主要都市は既に次のビッグイベントである大阪・関西万博やリニア開通に向けて動き出している。2020年代の日本は、人口減少や国際化といった避けられない変革要因に加え、イベントや新インフラが都市・建築の高機能化、個性化にドライブをかける。注目エリアの最新…
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日経アーキテクチュア 2020年1月9日号
改正建築士法の施行に伴い、建築士試験などが激変する。大学卒業後すぐに受験できるようになるほか、実務経験の対象が大幅に拡大された。2020年以降、資格や実務はどう変わるのか。新ルールを徹底解説しつつ、建築界への影響を読み解く。
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日経アーキテクチュア 2019年12月26日号
本の建築を世界レベルに押し上げた戦後のモダニズム建築群。その多くが築50年以上を経て、大規模改修や更新の時期を迎えている。ノスタルジーを呼び起こしやすい戦前の様式建築に比べ、モダニズム建築の保存論議は一般社会の理解が得られにくい。これから切実な問題となるであろう戦後モダニズム建築の再生のヒントを先…
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日経アーキテクチュア 2019年12月12日号
戦前に建てられた民家を活用する動きが広まっている。グループホームや飲食店、宿泊施設などに転用する例も増えてきた。国もこれを後押しするように建築基準法を改正。規制が緩和され、設計者の判断に委ねられる領域は広がった。先駆的な活用事例をリポートするとともに、古民家活用の際に注意すべき法規を解説する。
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日経アーキテクチュア 2019年11月28日号
設計事務所主宰者を対象に、日経アーキテクチュアが初めて実施した調査で、8割超が運営に不安を抱いていることが分かった。「設計手間の増大」「人手不足で所員の採用が困難」「後継者の不在」「職人不足のしわ寄せ」「進まぬデジタル化」――受注や売り上げと密接に関係する、具体的な“5大悩み”も浮き彫りになった。…
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日経アーキテクチュア 2019年11月14日号
「過去最強クラス」の勢力で関東・東北地方を襲った台風19号。浸水面積は2018年の西日本豪雨を大幅に上回り、2万5000haを超えた。東京都や神奈川県でも、多摩川流域を中心に多くの建物が浸水し、建築・都市の水害に対する脆弱さをさらけ出した。「首都水没」へのカウントダウンは、確実に早まっている。（台…
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日経アーキテクチュア 2019年10月24日号
教育空間における「開放」や「交流」の在り方が、より社会性を帯びたものに変わりつつある。「教育施設は重要な地域拠点」という認識も広まってきた。多様な存在を認め合う場所の実現には、建築的な仕掛けが鍵となる。学びの場にそうした現代的な性格を持たせた最新の事例を追う。
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日経アーキテクチュア 2019年10月10日号
CLT（直交集成板）を用いた事例が急増している。ポイントは、いかにCLTの特性を引き出すかだ。2方向の力を負担しながら大きな面として屋根に活用、同じ部材を繰り返し利用するなど、方向性が見えてきた。
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日経アーキテクチュア 2019年9月26日号
2020年代を前に、過去10年間に注目された住宅の使われ方を検証しよう――。そう考えたときに頭に浮かぶのは、「交流」や「共有（シェア）」の新たな形に挑んだものばかりだった。「ヨコハマアパートメント」や「シェア矢来町」は、プランの工夫により家族的な交流を生み出した第1世代だ。「つながり」「絆」といった…
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日経アーキテクチュア 2019年9月12日号
日経アーキテクチュアの調査に回答した企業の約66％が設計・監理業務の売上高を伸ばすなど、設計事務所の業績は好調だ。市場の変化や多様化する発注者のニーズに対応しつつ、さらなる飛躍を目指す動きが加速している。注目企業の戦略を見ていこう。
