日経アーキテクチュア

本誌のデジタル版（HTML）

2014年3月10日号

東日本大震災から3年が経過し、被災地の高台移転がようやく本格化してきた。そのプロセスのなかで、課題や問題点が浮き彫りになりつつある。膨大な業務量にコストの精査が追いつかない現実や、そもそも高台移転が効率的な投資になりにくいという構造も見え隠れする。そうした矛盾をどう克服するか、様々な取り組みが展開さ…
2014年2月25日号

変革の時が来た──。長い低迷期を抜け、建築需要に明るさが戻った今こそ、様々なチャレンジの好機。バブル経済崩壊後に建築に飛び込んだ世代を中心に、建築の定義を変える取り組みが目立ち始めた。ある者は新たな事業や縮小時代の汎用住宅を開拓し、ある者はデジタルツールを駆使して設計法自体の転換をもくろむ。復興、地…
2014年2月10日号

省エネに向けて、日本の窓にはまだまだやれることがある─。欧州はもとより中国などにも立ち遅れていた断熱性能を改善し、設備機器だけに頼らず、窓まわりの工夫で省エネに取り組む動きが活発化している。すべての建物に省エネ基準への適合が義務化される2020年に向けて意匠設計者の手が届く範囲でまだやれることがある…
2014年1月25日号

今なお意匠設計者の間で根強い人気があるコンクリートの打ち放し。しかし、安易に導入すると美観や耐久性が短期間で損なわれ、クレームを受けることになりかねない。それを避けるには、設計段階から汚れが付きにくいディテールを考え、高耐久・低汚染の塗料を導入することがポイントだ。初期投資が多少割高でも、トータルで…
2014年1月10日号

五輪が塗り替える「未来地図」2020年東京五輪の開催が決まり、都市の大改造が加速し始めた。東京は今後どんな姿に変貌するのか─。本特集では、23区内で計画されている延べ面積1万m2以上の大規模開発や、道路・鉄道など交通インフラの情報を網羅的に収集。「東京の未来地図」を作成し、注目エリアの今後を予測した…
2013年12月25日号

11月25日に施行された改正耐震改修促進法。ホテル・旅館、病院、百貨店など一定の大規模建築物に耐震診断を義務付け、診断結果を公表するものだ。巨大地震の危険性が切迫するなか、人々の活動を支える建築物の耐震化は喫緊の課題となっている。建物の所有者・管理者の悩みや個々の状況に応じて、いかに最適な提案をして…
2013年12月10日号

長く続いたデフレや少子高齢化、都心回帰、地価の値上がり─。こうした経済や社会の状況を背景に、広くはないが快適に暮らせる「小さな住宅」が勢力を拡大している。消費者の意識も変わりつつあり、「小さい住宅の方が良い」と考える建て主もいるほどだ。戸建てでも集合住宅でも、狭さを克服する工夫で住空間の価値を高めて…
2013年11月25日号

日経アーキテクチュアは日経ホームビルダーと共同で、読者など7万人を対象に「採用したい建材・設備メーカー」を調査。本誌は一級建築士の資格を持つ約1700人の回答結果をランキングした。9回目を迎えた今年の調査で「採用したいポイント」を大きく伸ばしたメーカーに共通するのは、コストパフォーマンスの良い製品で…
2013年11月10日号

省エネルギー建築に閉塞感を抱いている建築設計者は多い。消費エネルギーを減らすことだけを考えれば、壁は分厚くなり、開口部は小さくなる。デザインの余地は削られていく。一筋の光明といえるのが、シミュレーション技術の進歩だ。設計初期段階で試行錯誤を繰り返すことで、従来の「閉じた箱」とは異なる省エネ手法を見い…
2013年10月25日号

地震・津波対策、省エネルギー、地域づくりの拠点化…。これからの学校に求められる要件は極めて広範囲に及ぶ。一方で、学校施設の老朽化が進み、財政難に苦しむ自治体ではその維持・更新が重荷となっている。建築専門家が、限られた予算で広範なニーズに応えるには、安全対策、環境配慮、街づくり対応の枠を取り払い、計画…
2013年10月10日号

最も発注したい設計事務所は日建設計、建設会社は竹中工務店─。本誌が民間企業や官公庁で建物の発注業務などに携わる290人を対象にアンケート調査を実施した結果だ。職人不足で建築費が高騰するなか、多くの発注者は仕事を安心して任せられる設計者や施工者を絞り込み始めた。設計事務所と建設会社は、発注者からどのよ…
2013年9月25日号

空き家が増え続けている。古くて安い住宅を入手して大規模改修する住み手は珍しくなくなった。市場の拡大も見込まれており、国の施策も後押しする。ただし“待ち”の姿勢ではチャンスがやってこない。顧客に対し、リスク軽減策も含めて積極的に提案することが、新たなビジネスの開拓につながる。
2013年9月10日号

かつてなく急激な労務費高騰が、建築現場の足元を揺るがしている。利益率の低下に悩む建設会社は、これまでの安値受注と決別。その影響で、公共工事の入札不調や民間工事の見積もり辞退が続出し、設計の手戻りも頻発している。もはやデフレ時代の建築生産システムは通用しない。一見、高価な工法や建材でも、それが労務費削…
2013年8月25日号

超高齢社会を支えるサービス付き高齢者向け住宅（サ付き住宅）と病院。どちらも重要度が高いものの、取り巻く環境は厳しくなりつつある。サ付き住宅には異業種からの参入が増え、病院では国の医療費抑制策から競争激化が避けられない。施設の競争力を高めることが不可欠だ。活路はどちらも複合化。とりわけ介護系の機能と連…
2013年8月10日号

戦後復興期から高度成長期に大量供給された公共建築が更新時期を迎えている。人口が拡大から減少へと転じた今、公共建築のスリム化を推し進めなければならないことは明白だ。地方自治体では、保有する公共建築の実態を調査し、削減目標を公表する動きも出てきた。しかし、単に施設の統廃合を掲げるだけでは、市民の理解が得…
2013年7月25日号

2015年に総人口6億人、加盟国10カ国の一大経済圏「東南アジア諸国連合（ASEAN）経済共同体」が誕生する。域内の建設部門GDP（国内総生産）の総計は過去5年間で2.6倍に急増。世界最速で発展を遂げる有望市場だ。各国は過去の通貨危機や政情不安を乗り越え、旺盛な建設需要のもと、新たな街づくりにまい進…
2013年7月10日号

安倍晋三政権が進める経済政策「アベノミクス」。株価の上昇と円安の進行が富裕層や海外マネーの投資熱を高め、都心の高額マンションやオフィスビルの市場が活気づいている。本誌が建築実務者を対象に実施したアンケート調査では、規模の大きい会社に勤める人ほど「受注が増えた」と回答した。一方、平均所得層の給与水準が…
2013年6月25日号

5年前より下がった設計者の年収はV字回復なるか─。経済的に明るい材料がそろいつつあることを背景に、設計者のマインドにも明るさが見てとれる。ただし、手放しで年収が上がるわけではない。現実を踏まえたうえで、どうすれば自分を高く売り込めるかを常に考えながら行動することが欠かせない。
2013年6月10日号

住宅の市場は縮小傾向にあり、設計者にとっては受難の時代。漠然と「強みがある」というだけではジリ貧が避けられない。継続的な受注につなげていくには、強みに突出感を持たせ、仕事を呼び込む仕組みづくりが欠かせない。環境、金融、施工の面で強みが認められ、新たな顧客をつかんでいる住宅設計者に学ぼう。
2013年5月25日号

「使い方を考えて建築をつくります」と言っても、つくり手の経験や勘に頼った提案書は紙切れ同然になるかもしれない。人の行動パターンや属性から建築や都市をつくり込むビッグデータ時代では、一人ひとりのデータの分析に裏付けられた実証的な提案が主役に躍り出る。利用者の視点に立った本当の意味での「使い方」が、建築…