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日経アーキテクチュア

本誌のデジタル版（HTML）

日経アーキテクチュア 2022年1月27日号

　五輪を終えた首都・東京は、次の10年に向けて動き出した。日本一の高さを競い、虎ノ門などで新たなランドマークになる超高層ビルが出現。足元では緑化が進む。新宿・渋谷・品川といったターミナル駅前や湾岸沿いの景色は、大変貌を遂げる見通しだ。日経アーキテクチュアは、設計事務所や建設会社、大手デベロッパーなど…
日経アーキテクチュア 2022年1月13日号

　化石燃料に依存した現代都市が、猛烈な台風や大規模な洪水、海面水位上昇などの自然災害リスクにさらされている。気候変動は世界最大の関心事となり、建築や住宅の在り方、ビジネスのルールにかつてない変化をもたらし始めた。人類が自ら招いた厄災と対峙し、脱炭素や災害対策をいかに進めるか。建築界を揺るがし始めた新…
日経アーキテクチュア 2021年12月23日号

　東京五輪・パラリンピックに向けた建設ラッシュの中を走り続けた建築界。大きな課題を乗り越え、次の10年を見据えた目標を定める時期にある。アフターコロナも踏まえ、遅れている脱炭素への取り組みの打開策を打ち出すことは急務だ。これからの10年を託すべき“プレーヤー”とは──。最近の活動や今後の期待から、5…
日経アーキテクチュア 2021年12月9日号

　東京オリンピック・パラリンピックという非日常が終わり、再び日常が訪れた。しかし、新型コロナの感染対策による入場制限や、オンラインを組み合わせた新しい観戦の仕組みなどいくつもの環境変化が、スポーツ施設に変貌を迫っている。もはや「競技頼み」の常識は通用しない。10年先、50年先まで持続可能なスポーツ施…
日経アーキテクチュア 2021年11月25日号

　建築のプロたちはどのような視点で建材・設備メーカーを評価しているのか。恒例の「採用したい建材・設備メーカーランキング」の調査には、日経アーキテクチュア読者など1級建築士3138人が回答を寄せた。その結果、49部門のうち6部門で1位が入れ替わった。特集前半では、近年相次ぐ自然災害で注目を集める豪雨対…
日経アーキテクチュア 2021年11月11日号

　地盤調査報告書の改ざんや大阪・西成の擁壁崩壊、神奈川県逗子市内の斜面崩壊など、「地盤」にまつわる事件が社会に衝撃を与えている。地盤のトラブルは、建築設計者にとっても他人事ではない。基礎の設計や監理を担う建築士が責任を問われるケースも少なくないのだ。近年発生したトラブルを読み解きつつ、地盤リスクとの…
日経アーキテクチュア 2021年10月28日号

　校舎の老朽化などから、キャンパスを再編する動きが加速している。講義型の授業優先で整備してきた結果、授業がないときに学生の行き場がない、グループで学ぶスペースがないなど、問題が山積している。住民や企業との交流を通した地域貢献も大きな課題だ。アフターコロナも踏まえ、既存校舎を最大限に生かしながら全体を…
日経アーキテクチュア 2021年10月14日号

　マンションなどの外壁タイルが剥離し、落下するトラブルが多発している。管理組合が施工会社や設計事務所に修繕費の負担を求めて訴訟になるケースも。施工不良か経年劣化か、紛争の現場で注目を集めているのが「浮き率」だ。改正マンション管理適正化法の全面施行を2022年4月に控え、外壁タイルの品質に向けられる視…
日経アーキテクチュア 2021年9月23日号

　全国にある団地の約半数が築40年を越え、老朽化の問題がいよいよ深刻さを増している。これまで建て替え促進のための法規制見直しや、躯体の長寿命化技術の開発など、団地再生のために数々の促進策が打たれてきた。しかし、特効薬となるモデルはまだ見つからない。そこへ、郊外居住のイメージが変わるコロナ禍が起こった…
日経アーキテクチュア 2021年9月9日号

　東日本大震災の復興需要や東京五輪関連の特需の追い風を受け、建築設計事務所は2010年代に我が世の春を謳歌（おうか）した。今回、日経アーキテクチュアは20年度決算（単体）の状況を調査するとともに、過去10年間で各社がどれだけ売り上げや所員数を増やしたか、上位25社の「伸び率」を割り出した。浮かび上が…
日経アーキテクチュア 2021年8月26日号

　東京五輪・パラリンピックの開催を機に、日本のトイレの常識が変わろうとしている。著名な建築家やデザイナーが公共トイレのアイデアを提案する「THE TOKYO TOILET」が東京都渋谷区では進行中だ。日本が世界に誇る「おもてなし」文化を公共トイレで表現する。
日経アーキテクチュア 2021年8月12日号

　庁舎をはじめ、中大規模木造の建設が進展し、新たなフェーズに入っている。発注者は、地元が求める木造建築をつくろうと、これまでにない課題を設計者に投げかける。地場産材を活用するだけでなく、建設後に木材供給や森づくりにつながる仕組みだ。なかには、木材事業者と設計者を木材コーディネーターがつなぐ例もある。…
日経アーキテクチュア 2021年7月22日号

　国立競技場を手掛けるなど、国内最大級の“メガアトリエ”に変貌した隈研吾建築都市設計事務所。設立30年を過ぎ、現在は海外オフィスを含めて300人以上が所属する。「組織設計事務所にはしない」というのが、創設時から変わらない隈研吾氏のポリシーだが、コロナ禍で働き方や事務所の将来を見直し、変革を迎えようと…
日経アーキテクチュア 2021年7月8日号

　行政主導による旧来の「運動場」や「体育館」を脱し、多様な市民の交流拠点として運営を継続する。東京が五輪後のビジョンを描くより早く、地元の力を束ねた新たなスポーツ施設が各地に生まれつつある。民間が主導し、収益性のある多機能型とするとき。まちづくりの一環とするとき。どう建築が変わるのか。モデルづくりの…
日経アーキテクチュア 2021年6月24日号

　輸入木材が逼迫して価格が高騰する「ウッドショック」が住宅業界を急襲している。震源地は、住宅需要が急激に高まる米国。世界中で木材供給が滞る。輸入材価格は半年で1.5倍程度に急上昇し、住宅会社は価格転嫁に踏み出した。木材不足で工事を一時中断する現場も出ている。最新の価格は？高騰はいつまで続くのか？ …
日経アーキテクチュア 2021年6月10日号

　スーパー台風や巨大地震が毎年のように襲来する日本列島。住まい手は、豪雨水害への備えや、災害後も自宅で暮らせる在宅避難への関心を高めている。こうしたニーズに応える取り組みが活発だ。この特集では、前半で洪水でも浸水しにくく、浸水後も復旧しやすい住宅を、後半では災害時にライフラインが停止しても暮らしを継…
日経アーキテクチュア 2021年5月27日号

　公共建築を巡るトラブルが頻発している。事業費の増大に伴う反対運動の激化、防災を重視する住民からの厳しい注文、コロナ禍で疲弊する自治体の財政、SNS（交流サイト）で突然始まるバッシング──。公共事業が「炎上案件化」しやすい条件は、かつてないほどそろっている。地域を代表するビッグプロジェクトは、なぜ迷…
日経アーキテクチュア 2021年5月13日号

　新型コロナウイルス感染拡大による最初の緊急事態宣言から1年以上が経過した。特に設計のプロセスでは、在宅勤務によるリモート作業が定着しつつある。若手設計者の育成環境も一変。各社はWeb会議も利用しながら独自の方法を模索している。リモート化が難しい施工現場も決して他人事ではない。BIMをはじめデジタル…
日経アーキテクチュア 2021年4月22日号

　DX（デジタルトランスフォーメーション）や脱炭素がコンクリートを大きく変えようとしている。3Dプリンターをはじめとするデジタル技術が、これまでの「限界」を打ち破りつつある。脱炭素への対応では、製造過程で排出する二酸化炭素（CO2）を減らすだけでなく、排出したCO2をコンクリートに固定してカーボンマ…
日経アーキテクチュア 2021年4月8日号

　意匠権はデザインを守る盾か、ビジネスに生かす矛か──。建築物・内装の意匠登録が可能になって1年。大手企業が競うように出願し、登録数は累計100件超に上る。一方、取材では意匠権を巡るリスクも明らかになってきた。建築デザインの自由な創作を妨げるとの懸念も少なくない。企業の最新動向や、意匠権問題に詳しい…