日経アーキテクチュア

本誌のデジタル版（HTML）

日経アーキテクチュア 2019年7月11日号

　長引く不況のなかで、実力を養ってきた1970～84年生まれの「団塊ジュニア世代」。いわゆるロストジェネレーションの活躍が目立ってきた。特に人数が多い70～74年生まれは40代後半を迎え、建築界をけん引し始めた。さらに、その下の世代は新風を吹き込む。これらの世代は、モノだけでなく仕組みづくりを絡めて…
日経アーキテクチュア 2019年6月27日号

　人工知能（AI）が、建築の設計や施工、維持管理を高速化し始めている。人手のかかる単純作業をコンピューターが「爆速」でこなしてくれれば、浮いた時間を人間にしかできない創造的な仕事や、ワークライフバランスの向上に充てることができる。AIをうまく使いこなせば、建築はまだまだ進化できるはずだ。
日経アーキテクチュア 2019年6月13日号

　住宅のエネルギー収支を実質ゼロにする「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」。政府が普及を進めるなか、大手住宅会社を中心に建設棟数が増加。設計の選択肢も増えてきた。2019年5月に成立した改正建築物省エネ法では、建築士による省エネ性能の説明義務化が盛り込まれた。ワンランク上の性能を住宅設計の…
日経アーキテクチュア 2019年5月23日号

少子高齢化や新築需要の減少が進む日本。新たな収益源の確保は建設業界にとって死活問題だ。それでも外に目を向ければ、建設市場規模が拡大するアジアマーケットが広がる。前号の特集では勢いのある都市を現地からリポートした。今号は、これから一歩を踏み出す設計者を後押しすべく、現在進行中の案件で「契約」「営業」「…
日経アーキテクチュア 2019年5月9日号

　総人口で世界1位の中国を追い、2024年にはその座を奪うインド。山積する課題の解決に新たな技術を用い、21世紀の成長国としての道を探る。一方、ひと足早く近代化を成し遂げてきた中国は、さらなる飛躍に向けた都市戦略を立てる。超大国ならではの悩みと、それを跳ね返す野心的なビジョン─。現地取材を基に、日本…
日経アーキテクチュア 2019年4月25日号

　2020年東京五輪に向けて建設工事がピークを迎えるなか、働き手の不足や高齢化による「職人危機」は深刻さを増している。現場の生産性向上と魅力アップは待ったなしの状況だ。生産性を高めるには、設計者も加わり、施工の検討を前倒しで進めることが欠かせない。BIMやICTを駆使し、本気で生産プロセスの改革に挑…
日経アーキテクチュア 2019年4月11日号

　報酬や契約の在り方が変化している。1月21日には新業務報酬基準「告示98号」が施行された。2020年4月には、民法（債権法関連規定）の改正法施行が控えている。建築実務者を対象とした本誌調査では「現在の報酬額が妥当」との回答はわずか6％弱。業務報酬基準の見直しについては、約半数が「業務に影響があると…
日経アーキテクチュア 2019年3月28日号

　設計者ならではの視点で収益性向上の工夫を盛り込んだ賃貸集合住宅を集めた。地元で人気のベーカリーをテナントに入れて交流拠点化を図ったり、築古アパートを全住戸「商いスペース付き」に改修したりといった取り組みだ。地域へのにぎわい貢献が結果的に事業採算向上のカギとなる。
日経アーキテクチュア 2019年3月14日号

　建築では音を巡るトラブルが後を絶たない。工夫して設計したつもりでも、受音者の感じ方によっては騒音が生じていると捉えられることがある。多様化する受音者の耳に配慮した防音設計は、どうすれば実現できるのか。シリーズ「『想定外』の教訓」の第1回は、音のトラブル事例から、見落としがちな設計・施工のポイントを…
日経アーキテクチュア 2019年2月28日号

　「3.11」は建築界を変えたのか。20年にわたる経済的、社会的停滞の中で起こった東日本大震災は衝撃と同時に、建築の在り方を見つめ直すきっかけをもたらした。悲しみの中、2020年東京五輪開催が決定。建築界は震災復興と東京大改造にまい進する。東北の復興や新国立競技場の旧整備計画にも関わってきた内藤廣氏…
日経アーキテクチュア 2019年2月14日号

　バブル絶頂期に幕を開けた「平成」が、残り3カ月を切った。この30年、建築界はバブル崩壊や度重なる大災害、重大事故、人口減少などに苦しんだ。しかし、そうした葛藤の中にこそ、次代の変革のカギはある。平成の幕開けと同時期に頭角を現し、土木や災害復興にも関わってきた内藤廣氏とともに、平成の教訓を読み解く。
日経アーキテクチュア 2019年1月24日号

　2025年大阪万博が決定し、27年にはリニア中央新幹線が開通予定だ。交通インフラの整備や、インバウンド需要の高まりが開発を後押しし、全国の主要都市で、都心部の機能更新が本格化し始めた。東京都心部ではターミナル周辺、大阪では湾岸エリアの再編が急務だ。国際競争力の高い「ニッポン」に向けて、都市づくりは…
日経アーキテクチュア 2019年1月10日号

　建築士法、建築物省エネ法、建築基準法、バリアフリー法──。建築界を取り巻く法制度の改正が目白押しの2019年。建築士資格や設計実務への対応は待ったなしだ。改正に伴い、建築実務者が新たに身に着けなければならない知識は何か。多分野の専門家の見方を交えながら、実務への影響を探る。
日経アーキテクチュア 2018年12月27日号

　米国の建設市場は変化に満ちている。築59年のレトロ超高層ビルに約680億円を投じて賃料を1.4倍超に引き上げる大改修。用地買収から設計、施工、販売までを1年半で完了する巨大倉庫プロジェクト。徹底した合理主義から生まれるパワーによって建築の在り方は刻々と姿を変える。翻って、日本はどうだろう。「202…
日経アーキテクチュア 2018年12月13日号

　国内の住宅ストックが膨れ上がるなか、単に設備や仕上げを刷新しただけの改修では、嗜好が多様化した買い手や住まい手に選ばれない。評価されるのは、想定するユーザーの嗜好を捉え、それを徹底的に追及した改修だ。省エネなど各種性能と意匠性の両立、京町家、DIYといった独自性を売りに、事業者がユーザー目線で手掛…
日経アーキテクチュア 2018年11月22日号

　メーカーやブランド別にさまざまな建築部材の採用意欲や採用理由を聞く──。設計実務者を対象にした日経アーキテクチュア恒例調査の結果では、定番化の傾向がますます顕著だ。特集前半では自然災害の多発などを踏まえて社会に広がる「安全」へのニーズに注目。日経アーキテクチュアがピックアップした製品を紹介する。
日経アーキテクチュア 2018年11月8日号

　10月16日、再び発覚した「免震偽装」に衝撃が走った。油圧機器大手のKYBと子会社が免震・制振用オイルダンパーの性能検査データを改ざん。大臣認定の仕様や顧客契約に反した製品を出荷していたことが判明した。被害に遭った施設は、庁舎や病院、商業施設、マンションなど広範に及ぶ。後手に回るKYBの対応に、建…
日経アーキテクチュア 2018年10月25日号

　自治体に一定規模以上の旧耐震建築物の耐震診断結果の公表を義務化した改正耐震改修促進法が2013年11月に施行されて5年。18年10月に和歌山県が公表したことで、全国の結果がほぼ出そろった。日経アーキテクチュアが独自に集計したところ、震度6強で倒壊の危険性がある大型ビルの約4割で今後の対応が「未定」…
日経アーキテクチュア 2018年10月11日号

　1990年代に大型木造ドームが相次ぎ誕生し、大規模木造時代の幕が開けた。それを第1世代とするならば、第2世代の契機は2010年、公共建築物等木材利用促進法の施行だ。それにより、大型耐火建築が実現するなど一気に花が開いた。次なる第3世代は、耐火要件を避けた中規模で、地域のシンボルになる架構のデザイン…
日経アーキテクチュア 2018年9月27日号

　住宅の一次取得者で、「ミレニアル世代」に代表される若い世代の存在感が増してきた。デジタルネイティブで、物を「所有」するより「利用」する体験に重きを置くなど、上の世代にはない新しい価値観を持つといわれる世代だ。今後、縮小が見込まれる住宅市場において「選ばれる住宅」を提案するためには、新技術を取り入れ…