日経アーキテクチュア

2017年12月28日号

2017年に活躍が目立った人たちへのインタビューを通し、「2018年の建築界」や「その先」を展望する──。そんな目的から、昨年末に引き続き「10大建築人」を編集部による投票で決…
2017.12.27
2017年10月12日号

一体、誰の責任なのか――。東日本大震災で立体駐車場の車路スロープが崩落し、8人が死傷したコストコ多摩境店事故。構造設計者の無罪判決を受けて実施した異例の再捜査の末、東京地方検察…
2017.10.11
2017年9月28日号

住宅分野で「建築」と「不動産」が手を組み始めている。設計事務所が不動産仲介に乗り出す。不動産会社が敷地探しから設計事務所と協働する。それぞれが補完し合って仕事をつかみ、互いのノ…
2017.09.27
2017年9月14日号

日経アーキテクチュアの2016年度決算調査で、過半数の企業が増収・増益だったことが明らかになった。人手不足が叫ばれるなか、女性の活躍を推進し、生産性を高めることは急務だ。子育て…
2017.09.13
2017年8月24日号

藤森照信氏が設計した「多治見市モザイクタイルミュージアム」や「ラコリーナ近江八幡」が多くの人を集めている。女性の割合が多いことも特徴だ。藤森氏は、もともとは建築史が専門の研究…
2017.08.23
2017年8月10日号

真夏の電力使用量ピークを抑制する動きは、国民のコンセンサスとなっている。加えて、将来の経済状況が不透明な現在、建物の所有者は維持管理コストの低減を求めている。その大きな比率を占…
2017.08.09
2017年7月27日号

大規模火災が国内外で相次いでいる。直近では英国・ロンドン市で現地時間6月14日未明に発生した高層住宅の火災。炎が外壁のほぼ全体を覆った様子は、日本の多くの建築・防災関係者にとっ…
2017.07.26
2017年7月13日号

地域の資源を生かし、魅力づくりを進めるまちが各地にある。衰退するまちの再生のために立ち上がった建築の専門家が、その中にいる。彼らは、一定の地域や場所にターゲットを絞り、遊休建物…
2017.07.12
2017年6月22日号

急増する訪日外国人旅行者。多様化する宿泊ニーズを取り込もうと、宿泊施設の開発競争が白熱してきた。2016年度は宿泊業用建築物の全国着工床面積が18年ぶりに200万m2を突破。1…
2017.06.21
2017年6月8日号

今年4月から、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」（建築物省エネ法）に伴って省エネ基準の適合義務や届け出などの規制的措置が始まった。スタート時の対象は延べ面積200…
2017.06.07
2017年5月25日号

2020年に向けた建設ラッシュが続くなか、BIMの導入が加速している。3次元のモデルに、建物の仕様や性能情報を盛り込むBIMは、設計や施工検証の前倒しで、作業の平準化を図ること…
2017.05.24
2017年5月11日号

もはや改修や増築に無縁という建築関係者は少数だろう。再生・刷新を意味する「リノベーション」という言葉も、あっという間に市民権を得た。しかし、日本の建築界がリノベーションに真剣に…
2017.05.10
2017年4月27日号

大手広告代理店の電通に勤務していた若手社員の自殺が社会問題となり、にわかに長時間労働への対処が進みつつある。仕事のやりがいだけでなく、働く環境の魅力も高めなければ、建築界に明る…
2017.04.26
2017年4月13日号

熊本地方に甚大な被害をもたらした熊本地震の発生から1年。木造住宅に目が向きがちだった建物被害は、様々な分析で隠れていた部分が可視化され始めた。同じ被害を繰り返さないために、建築…
2017.04.12
2017年3月23日号

東日本大震災から5年余りで熊本地震が発生し、改めて「安全」へのニーズが高まっている。とはいえ、毎日人が暮らす住宅では、地震対策だけを重視して快適性を犠牲にするわけにはいかない。…
2017.03.22
2017年3月9日号

建築・都市の専門家は常に、現在地点から「次の一歩」を考え続ける必要がある。しかし、外側の領域の視点を借り、より原点に立ち返り、ゼロに近いところから考えることを怠ってもいけない。…
2017.03.08
2017年2月23日号

大規模建築の主要材として木を使う動きが、世界で広がっている。地球温暖化対策や林業振興といった政策的な意図に加え、CLT（直交集成板）などの台頭によるコストや機能の改善、加工性の…
2017.02.22
2017年2月9日号

「水」によるトラブルが設計者の意識転換を迫っている。近年はゲリラ豪雨や大型台風の上陸で従来の想定を超える降雨も珍しくない。東日本大震災以降は津波に対する危機意識も高まった。住宅…
2017.02.08
2017年1月26日号

4月1日から省エネ基準適合義務化が始まる。一定規模以上の建築物は、省エネ性能について基準を満たしているという判定を受けない限り、建てられなくなる。「省エネ適判」が導入され、建築…
2017.01.25
2017年1月12日号

建物のライフサイクルで費用が突出するのは、大規模な改修だ。竣工から20年後や50年後にピークを迎える改修工事は、資金調達が難しいだけでなく、工事が大掛かりとなって施設使用に及ぼ…
2017.01.11

日経クロステック Special

What's New

総合