日経アーキテクチュア

本誌のデジタル版（HTML）

2017年8月24日号

藤森照信氏が設計した「多治見市モザイクタイルミュージアム」や「ラコリーナ近江八幡」が多くの人を集めている。女性の割合が多いことも特徴だ。藤森氏は、もともとは建築史が専門の研究者。40代後半で「タンポポハウス」や「ニラハウス」といった異色の緑化建築を設計して名を馳せ、“知る人ぞ知る建築家”あるいは“…
2017年8月10日号

真夏の電力使用量ピークを抑制する動きは、国民のコンセンサスとなっている。加えて、将来の経済状況が不透明な現在、建物の所有者は維持管理コストの低減を求めている。その大きな比率を占める光熱費削減は社会の要請だ。建物の性能や使い勝手を損なうことなく光熱費を下げる方法を知っていれば、顧客に新たな提案をする際…
2017年7月27日号

大規模火災が国内外で相次いでいる。直近では英国・ロンドン市で現地時間6月14日未明に発生した高層住宅の火災。炎が外壁のほぼ全体を覆った様子は、日本の多くの建築・防災関係者にとって“常識”を超える光景だった。国内でも埼玉県三芳町で2月16日、オフィス用品販売大手のアスクルが運営する大型物流倉庫で出火。…
2017年7月13日号

地域の資源を生かし、魅力づくりを進めるまちが各地にある。衰退するまちの再生のために立ち上がった建築の専門家が、その中にいる。彼らは、一定の地域や場所にターゲットを絞り、遊休建物をうまく使って、個々には小さくならざるを得ない仕事を稼げるものとする方法を模索する。そこに欠かせないのは、共感を呼び、仲間も…
2017年6月22日号

急増する訪日外国人旅行者。多様化する宿泊ニーズを取り込もうと、宿泊施設の開発競争が白熱してきた。2016年度は宿泊業用建築物の全国着工床面積が18年ぶりに200万m2を突破。17年6月には住宅宿泊事業法、いわゆる民泊新法が成立し、全国的に民泊が解禁される日も迫る。この大競争を生き残るには、“体験”で…
2017年6月8日号

今年4月から、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」（建築物省エネ法）に伴って省エネ基準の適合義務や届け出などの規制的措置が始まった。スタート時の対象は延べ面積2000m²以上の非住宅建築物だが、2020年までを目標に、住宅を含めて対象は段階的に拡大する。設計者の目にはともすると、省エネを…
2017年5月25日号

2020年に向けた建設ラッシュが続くなか、BIMの導入が加速している。3次元のモデルに、建物の仕様や性能情報を盛り込むBIMは、設計や施工検証の前倒しで、作業の平準化を図ることができる。例えば施工では、手戻り作業がなくなり、働き方改革にも通じる。BIMに無関心では、新たな生産プロセスからはじき出され…
2017年5月11日号

もはや改修や増築に無縁という建築関係者は少数だろう。再生・刷新を意味する「リノベーション」という言葉も、あっという間に市民権を得た。しかし、日本の建築界がリノベーションに真剣に取り組むようになったのは、せいぜいこの20年。築100年超の建物を当然のように保全・改修してきた欧州や、初期モダニズム建築の…
2017年4月27日号

大手広告代理店の電通に勤務していた若手社員の自殺が社会問題となり、にわかに長時間労働への対処が進みつつある。仕事のやりがいだけでなく、働く環境の魅力も高めなければ、建築界に明るい将来は開けてこない。働き方改革を実践する企業の取り組みを通じて、いわゆる“ブラック”な働き方と決別する手掛かりを探るととも…
2017年4月13日号

熊本地方に甚大な被害をもたらした熊本地震の発生から1年。木造住宅に目が向きがちだった建物被害は、様々な分析で隠れていた部分が可視化され始めた。同じ被害を繰り返さないために、建築界は耐震性能の「見える化」を急ぐ必要がある。すでに動き出した国、自治体、民間企業の取り組みから、想定外の地震に備える建築の在…
2017年3月23日号

東日本大震災から5年余りで熊本地震が発生し、改めて「安全」へのニーズが高まっている。とはいえ、毎日人が暮らす住宅では、地震対策だけを重視して快適性を犠牲にするわけにはいかない。コンクリートや鉄、ガラスなど既存の素材を組み合わせることで、開放性と安全性を両立した例がある。また、液状化対策や長周期地震動…
2017年3月9日号

建築・都市の専門家は常に、現在地点から「次の一歩」を考え続ける必要がある。しかし、外側の領域の視点を借り、より原点に立ち返り、ゼロに近いところから考えることを怠ってもいけない。日頃の仕事の中で見失っていた視野が開けるかもしれない。多様にあるはずの「新しい一歩」を共に探り、着実に踏み出す機会としたい…
2017年2月23日号

大規模建築の主要材として木を使う動きが、世界で広がっている。地球温暖化対策や林業振興といった政策的な意図に加え、CLT（直交集成板）などの台頭によるコストや機能の改善、加工性の高さがもたらす意匠の自由度といった実用性が評価されたからだ。海外で先行する複雑な意匠や高層の木造建築に目を向ければ、次代の日…
2017年2月9日号

「水」によるトラブルが設計者の意識転換を迫っている。近年はゲリラ豪雨や大型台風の上陸で従来の想定を超える降雨も珍しくない。東日本大震災以降は津波に対する危機意識も高まった。住宅でも漏水リスクの高い「軒ゼロ住宅」の採用が広まる。建築にはこれまで以上に水への強さが求められている。高まる浸水・漏水リスクを…
2017年1月26日号

4月1日から省エネ基準適合義務化が始まる。一定規模以上の建築物は、省エネ性能について基準を満たしているという判定を受けない限り、建てられなくなる。「省エネ適判」が導入され、建築確認や完了検査の手続きが変わる。2017年はこのほか、民泊や住宅改修などをめぐり建築関連の様々な新制度が動き始める。建築実務…
2017年1月12日号

建物のライフサイクルで費用が突出するのは、大規模な改修だ。竣工から20年後や50年後にピークを迎える改修工事は、資金調達が難しいだけでなく、工事が大掛かりとなって施設使用に及ぼす影響も大きい。大規模改修に直面した建物をコストの視点からひも解き、改修計画の立案に役立つ視点を探った。
2016年12月22日号

1976年に創刊した本誌は今年1年間、「創刊40周年記念」と銘打ち、「建築の近未来」を展望する特集やシリーズ企画を重ねてきた。その最後となる今号では、2016年の活躍が目立った10組の建築関係者へのインタビューを通して、「2017年の建築界」や「その先」を展望する。大変革へとつながる様々な変化は既に…
2016年12月8日号

住宅ストックの活用を促す取り組みが広がりつつある。だが、ストック市場は簡単に拡大するわけではない。市場を切り開く新たな価値を生み出すには、事業者や住まい手の目線に立ち、ターゲットを明確にした提案が不可欠だ。事業者が評価する改修事例からそのヒントを探る。
2016年11月24日号

恒例の建材・設備メーカーの採用意向調査を今年も実施した。一級建築士2400人の回答をもとに49部門のランキングをまとめた結果、10部門で首位が変動。激烈な競争の一端が垣間見えた。調査に加え、特集前半では近年発売された注目の建材・設備について、革新的な機能を実現した技術の裏側に迫った。
2016年11月10日号

安藤忠雄氏の実質的なデビュー作である「住吉の長屋」が竣工したのが、日経アーキテクチュアの創刊と同じ1976年。建築界という閉じた世界に向けてではなく、常に社会に発信する姿勢は日経アーキテクチュアの40年に通じる。その安藤氏にロングインタビューを敢行。氏がこれまで考えてきたことやその活動の意味を、年表…