日経コンストラクション
本誌のデジタル版（HTML）
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日経コンストラクション 2019年2月11日号
第一線に立つ40歳前後の中堅が少ない。受発注者を問わず、多くの組織が抱える問題だ。そこで、期待されるのが20～30代の若手技術者。自ら工夫して勉強したり、上司が熱く指導したり。資格を切り口に若手を強くする13の事例を追った。
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日経コンストラクション 2019年1月28日号
月面や地底に巨大構造物を造り、深海で資源を採掘するなど、これまでの土木事業の常識を覆す構想が次々と誕生している。かつては夢物語と思われていた巨大市場の開拓が、手の届く現実的な目標になりつつあるのだ。東京オリンピックやリニア中央新幹に続く「ポスト平成」のビッグプロジェクトを展望する。
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日経コンストラクション 2019年1月14日号
深刻な人手不足、度重なる自然災害──。困難な状況の打開に向けて新しい制度や技術が続々と導入され、設計や施工、維持管理の場は変貌を遂げようとしている。建機の自動化やAI（人工知能）、働き方改革など、50の注目キーワードで未来を見据え、激動の時代を駆け抜けよう。
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日経コンストラクション 2018年12月24日号
2018年8月14日、イタリア・ジェノバで高速道路の斜張橋「ポルチェベーラ高架橋」が突如崩落。43人が亡くなる大惨事となった。著名な構造エンジニアの故リッカルド・モランディが設計したこの橋は、なぜ落橋したのか。高速道路「発祥の国」で起こった事故を様々な角度から分析し、日本の土木技術者への教訓を探る…
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日経コンストラクション 2018年12月10日号
豪雨や地震などが多発した2018年。防災・減災効果のあるハード施設で身を「守る」、避難体制を整えて「逃げる」といった施策だけでは、犠牲者を減らせないことが露呈した。そこで浮上するのが、安全な土地への居住などで災害を免れる「免災（めんさい）」だ。災害をかわして災害リスクをゼロにする新機軸が注目を集め…
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日経コンストラクション 2018年11月26日号
豪雨でもないのに斜面が崩れる。管路を定期点検していたのに大規模な断水を引き起こす。調査や設計、維持管理の失敗で事故・トラブルを招くケースは後を絶たない。最近起こった6つの事例を取り上げ、何が盲点だったのかを探る。
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日経コンストラクション 2018年11月12日号
女性活躍推進に沸く建設業界。ところが、当の女性たちの目は冷ややかだ。「女性ならではの視点で」、「女性にしかない感性を」──。うわべだけの言葉を並べて活躍を後押ししたつもりになっている男性上司の態度に、多くの女性部下は嫌気が差している。女性用トイレの整備や休暇制度の充実といった改善だけでは不十分だ。…
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日経コンストラクション 2018年10月22日号
大阪湾の5km沖合を埋め立てて関西国際空港が開港したのは1994年9月4日。その24年後の開港記念日に襲来した台風21号による高波・高潮で、1期島の大半が浸水。さらに、対岸を結ぶ連絡橋にタンカーが衝突する事故も発生し、関西の“空の玄関口”は機能停止に追い込まれた。予見されていた海上空港の弱点になぜ…
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日経コンストラクション 2018年10月8日号
堤防などのハード対策だけでは限界があるとして、国土交通省がソフト重視へとかじを切った「水防災意識社会の再構築」を打ち出したのが2015年12月。それから2年半が過ぎた今年7月、西日本豪雨で再び、多数の犠牲者を出した。いったい、これまでの対策に何が足りないのか。理念だけにとどまらない実効性のある施策…
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日経コンストラクション 2018年9月24日号
連日のように35℃を超え、各地で過去最高気温を記録した今夏。現場では熱中症が猛威を振るい、コンクリートが打設不能に追い込まれるなど、建設業界は対応に追われた。供用中のインフラでも、鉄道のレールのゆがみや舗装の剥離といった損傷が発生した。今後も地球温暖化で気温は上がり続ける。新たな「災害」として認知…
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日経コンストラクション 2018年9月10日号
リニア中央新幹線など大規模インフラ投資に沸く建設業界。しかしその恩恵を享受しているのは、大手や準大手など一部の建設会社にすぎない。日経アーキテクチュアの2017年度決算調査では、地方の建設会社の業績が伸び悩んでいる様子が浮き彫りになった。国が推進している「働き方改革」でも、大企業と中小企業との間に…
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日経コンストラクション 2018年8月27日号
補修しても、補修しても、劣化が止まらない――。構造物で頻発する想定外の再劣化が、自治体の予算不足に追い討ちをかける。場当たり的な工法選択やいい加減な施工を続けていては、補修のトラブルは防げない。5年に1度の定期点検が今年度で一巡するものの、補修への注目度はまだ低い。今こそ、自治体向けの補修技術の開…
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日経コンストラクション 2018年8月13日号
死者・行方不明者200人超という平成最悪の豪雨災害となった「平成30年7月豪雨」。台風7号と停滞した梅雨前線の影響で、普段は雨が少ない瀬戸内地域をはじめ西日本の広範囲で観測史上最大の降水量を記録した。住宅地に流れ込んだ大量の土砂や河川堤防が決壊した原因を探るとともに、堰堤の整備や避難計画などに盲点…
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日経コンストラクション 2018年7月23日号
単純な設計ミスがいつまでたっても無くならない。設計者の責任はもちろんだが、納期の集中によって生じる業務の山にも課題はある。設計者はポイントを押さえて計画的に成果品をチェックし、発注者は業務の平準化と履行期間の確保に努める。働き方改革の潮流のなかで、ミス撲滅にはこうした努力が不可欠だ。徹夜で年度末を乗…
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日経コンストラクション 2018年7月9日号
法令や規則、企業倫理などの順守を意味するコンプライアンス。順守できない企業は倒産に、個人は懲戒処分に直結するケースが珍しくない。最近ではささいなルール破りでも、世間の批判を浴びて、経営に打撃を与える問題に発展。さらに、不祥事の後に必ず付いてくる再発防止策も極端に厳しくなりがちで、企業の首を二重に絞…
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2018年6月25日号
i-Constructionを推進する国土交通省が技術基準を整備したことなどを契機に、地形や構造物を精度良く計測できる3次元レーザースキャナーが注目を集めている。設計から施工管理、維持管理まで活用事例は様々。進化を続けるスキャナーから目が離せない。
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2018年6月11日号
職員が少ない、予算も足りない――。各地の自治体などが老朽化するインフラに頭を抱えるなか、民間の出番が確実に増えてきた。コンセッション事業は全国6空港で始まり、愛知県の有料道路も好調な成績を上げる。下水道やガス事業にも広がりを見せている。道路などの包括管理業務でも変化が起こった。東京都府中市で今年、…
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2018年5月28日号
2016年4月に発生した熊本地震から2年――。巨大な自然災害はインフラに大きな被害をもたらす半面、技術革新の契機となる。阿蘇大橋の架け替え工事では、支承をあえて壊すことで橋の損傷をコントロールする。トンネル掘削工事では、施工者のノウハウを設計に反映して高速施工する。今も続く被災地の復旧工事には、次…
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2018年5月14日号
環境への配慮が、企業の負担になるという考えはもう古い。今では多くの企業が、自社の強みを生かした事業を展開して、環境などの社会的な課題を解決するという攻めの姿勢に転じている。建設業界でも再生可能エネルギーを事業化する建設会社や、地方活性化にグリーンインフラを活用する建設コンサルタントなどが現れ始めた…
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2018年4月23日号
日経コンストラクション調査で、前期より売り上げを増やした建設コンサルタント会社が全体の75%を占めた2017年決算。国内の公共事業が好調なうちにと、各社が新たな事業領域の開拓を進める。官民連携による地域ビジネスや海外の非ODA（政府開発援助）市場に成長を期待し、リスク覚悟の投資が加速している
